【後編】娘が結婚することに。でも相手からは引越し費用全額負担など納得できない提案が……
前回からの続き。娘さんがめでたく結婚かと思いきや、相手から引越し代や結婚式の費用について提案がありました。結婚式費用はゲスト分をそれぞれ人数割りはいいとしても、引越し代は全額負担してほしいと言ってきていることに納得ができない投稿者さんと娘さん。お金の感覚に違いがあるため、今後もお金のことでトラブルが起きそうな予感がしてしまいます。
娘さんの結婚はやめた方がいいのでは？
『申し訳ないけれど、私なら結婚やめなさいと言うわ』
『引越し代や新生活代も払えないくらいお金がない時点で、結婚しない方がいいと思う』
『その様子だと結婚してからお金で苦労しそうだし、その彼はやめたほうがいいと思う』
引越し代負担を一方に押し付けようとするほどだと、結婚するには準備不足ではないかと心配になってしまいます。それは結婚支度金についてだけでなく、将来的なこと全般を差します。収入と生活費とのバランスを考えたり、ライフステージに合わせた資金計画などは立てているのでしょうか？ もちろん場面場面で軌道修正していくものでもありますし、まだ若いでしょうから細かいところまで決めこんでいなくてもいいでしょう。でも、そういったことをいっさい考えずに結婚をしてしまうと、そう遅くないタイミングで壁にぶつかってしまう可能性があるのでは？ それこそ、もしかしたら収入が少ない？ 借金があって返済額が多い？ あるいは金遣いが荒い？ などと疑ってしまいたくなります。ちなみに2018年の調査にはなりますが、新婚生活を始めるにあたってインテリア・家電を準備するのにかけた費用の平均は、20代で30.8万円、30代で32.5万円です。決して安くはありませんが、このくらいの金額を「全額出して」と主張する相手との結婚って……。
自治体が行う結婚新生活支援事業が活用できるかも
結婚をして新生活を始める場合、住んでいる自治体で「結婚新生活支援事業」を行っている場合もあります。助成だけを充てにするわけにはいきませんが、こういった制度を利用できそうか、できたとしても自己負担分をどうまかなっていくかなど計画を立て直してみてもいいかもしれません。
以下の要件を全て満たす世帯のみ対象となります。
・令和6年1月1日から令和7年3月31日までに入籍をしている
・夫婦ともに39歳以下の新婚世帯
・夫婦の所得が合計で500万円以内
※自治体によって異なります
支援対象は、新居の購入費用や家賃、敷金礼金、仲介手数料、共益費、新居のリフォームや引越し費用だそうです。一方で支援が受けられたとしても、やはり結婚は……。
娘さんがトピックを見て納得。彼に話をしたら……
他のママたちからのさまざまな意見を受け、投稿者さんは娘さんにコメントを見せたそうです。
『娘は「私がモヤモヤしていた原因はこのことだったのか！！」と納得したようでした。娘は昨日の時点で彼に連絡を取りました。彼からは結婚しないならアパートの更新費用を出せとか、会社に結婚すると言ってしまったから今さら無理などいろいろ言われたそうです。そして「こんな話をしていたらいつ結婚ができるかわからないし、お互いに心変わりするかもよ？」と言われたそうですが、冷静になっていた娘は「それはそれで仕方がない、ご縁がなかったということだよ」と伝えたそうです。娘も相手の言っていることがおかしいと、気づいたようです』
投稿者さんとしては、自分が娘さんに説明するよりも、他のママたちの意見を見せた方がわかりやすいと思ったのでしょう。実際に娘さんも彼の言っていることが一般常識とはずれているとわかり、結婚が白紙になってもいいという覚悟を持って、相手と話し合ったようです。そんな娘さんに対しては、応援のメッセージも寄せられました。
勇気ある行動。とても立派だと思います！
『勇気を持って別れることも仕方ないと言えて、お嬢様とても立派です！』
『娘さん気持ちとしては辛いだろうし、復縁要請があってまだまだ大変だろうけれど、乗り切って欲しい』
もし本当に破談ということになってしまうのは、娘さんにとっては辛いことですよね。でも今の気持ち以上に将来のことを考えたからこその行動、相手よりもずっと大人としての冷静さがあるということでしょう。結婚をすれば、夫婦にとってお金については大きなテーマになりますから、大きなトラブルが起きる前に気づけてよかったとも言えます。娘さんの行動は正しかったと話し、投稿者さんがしっかり娘さんを支えてあげてくださいね。
文・川崎さちえ 編集・blackcat
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