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新型コロナウイルスを経験して変わった?家庭の備蓄意識の変化と家庭でできること

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新型コロナウイルスの影響によって緊急事態宣言が出されていた2020年4月から5月にかけては、スーパーなどでマスクだけではなくトイレットペーパーなど生活必需品が不足する事態が発生しましたね。買い物に行っても商品棚はからっぽ、という光景も見られました。新型コロナウイルスの影響を受けて、家庭での備蓄の必要性を感じた人は少なくなさそうです。備蓄へのどのような意識の変化がみられたのでしょうか。

新型コロナウイルスの影響を受けて「備蓄をしたことがない」人は減少

新型コロナウイルスの影響を受けるまえから、日本各地では自然災害による被害が発生していました。2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、甚大な被害を受けた2018年7月の豪雨など……。電気や水道、ガスなどのライフラインが断たれたとき、頼れるのは家庭における備蓄です。2019年10月の調査では災害や非常事態のための「備蓄をしたことがない」人は37%と4割近くにのぼっていたのに対して、新型コロナウイルスの影響を受けたあとの2020年7月の調査では「備蓄をしたことがない」人の割合が26%と3割を切っています。

「いつでも、何でも買える日常」が当たり前のものではない、と改めて認識した人が増えた結果といえそうです。

家族構成によっても備蓄するかしないかは分かれる

家族がいるかいないかによっても、家庭での備蓄の意識は異なるでしょう。夫婦のみの世帯と子どもありの世帯で「備蓄をしている」割合はどちらも52%ですが、ひとり暮らしの世帯ではやや割合が下がって「備蓄をしている」のは45%になっています。成人した大人ひとりなら備蓄をしなくても何とかなる、という考え方もあるでしょう。ひとり暮らしの世帯に備蓄品を長期間、保管しておけるスペースがない、という事情もあるかもしれませんね。

災害時でなくても備蓄品が役に立つ?備蓄品が活躍するシーンとは

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家庭の備蓄品が役に立つシーンは、災害時だけとは限らないようです。家族全員が体調不良で、買い物にも行けない事態が起こることもあるでしょう。水道管のメンテナンスなどがあれば一時的に断水になりますね。自分は実際に自然災害の影響を受けていなくても、流通に影響が出たせいで買いたいものが買えない、という事態も起こるかもしれません。家庭に食品や飲料水の備蓄があれば緊急事態をしのげる可能性が高まりそうです。

何日分の備蓄をしていますか?「3日」が最多。「1週間以上」という家庭も

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備蓄の量にも新型コロナウイルスの影響が出ているようです。3日(72時間)というのは、自衛隊や消防などの行政が人命救助を優先する時間の目安です。災害が発生したとき、生命の危険のない人のところに行政の手が届くのは72時間以上が経過してから、ということになります。その3日間は各世帯がそれぞれの努力でしのぐというわけですね。

行政の支援が届くと想定しての3日間分の備蓄をしている割合が、2020年7月時点では最も多くなっています。一方で近年多発する自然災害や新型コロナウイルスの影響をうけて、3日より長い1週間分の備蓄をしている割合が増えつつあることがわかりました。

それぞれの家庭でできる備えを。「備えあれば憂いなし」

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災害や影響のわからない感染症に対して、家庭での備えは非常時を生き抜くために必要なことです。しかし上記のような理想とする備えの形どおりに、備蓄できない家庭もあるでしょう。備蓄した食料品を日常生活で使用しながら消費期限の管理をして不足分を補充する「ローリングストック」など生活に取り入れやすい備えもあります。

まずは各家庭でできることから、ひとつずつ備えを増やしてみてはいかがでしょうか。

文・しのむ 編集・木村泉

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